所得の多い勤務医ですが、給与体系としてはサラリーマンです。
自営業と異なりサラリーマンの所得はガラス張りとなっており、税務署からは容赦なく税徴収を受けます。昨今の所得税増税も、高所得サラリーマン狙い撃ちです。
節税スキームも自営業に比べかなり限られていますが、だからこそ合法的な範囲で抜かりなく対策しておくべきです。
そして累進課税制度がとられている以上、高所得であればあるほど節税の効果は高まります。
ここでは、給与所得の多い医師に適した節税方法をまとめます。
誰にでも可能な、手軽に行えるものをピックアップします。
もくじ
■「ふるさと納税」 最優先！
ふるさと納税は、知名度が高く既に始めている方も多いかもしれません。
ふるさと納税は行政の立場からのネーミングですが、消費者からみるとその本質は「所得連動型カタログギフト」です。
たった2000円負担するだけでさまざまな還元が得られる、最優先で行うべき節税法です。
医師の節税 ふるさと納税は最優先！
■「iDeCo」 高い節税効果！
iDeCoはその節税効果の割にはまだ広まっていません。
一方でシステム的には高所得者ほどメリットのある制度で、医師への適性は非常に高いです。
医師のiDeCo：圧倒的な節税効果を確保せよ
■「保険料控除」 お好みで
保険という商品自体への是非もありますが、節税効果を加味すると状況が変わります。
自身のライフプランに合う商品があれば、検討に値します。
【保険料控除】給与所得を減らして節税する
私が実際に契約している、おすすめの保険です↓
■「NISA・つみたてNISA」 お好みで
投資はだいぶ世間に広まってきたものの、いまだに毛嫌いする方も多くみられます。
得をするとは限らないからですね。（理論上は、適切な投資を長期間行えば得をする確率は非常に高いのですが）
損をする可能性があるため少し優先度は下がりますが、投資をされている方・してみたい方は検討の余地があります。
NISA・つみたてNISAともに元本割れリスクがあり、リスク許容度に応じて利用するとよいでしょう。
私は当然利用しています。
医師にとっての、投資一般論です。
NISA制度を活用するならこちらも参考になります↓
医師が投資をすべき理由：勝ち組と負け組の分岐点
■「マイクロ法人」 勤務医でもできる、究極の節税技法
そして、最後は究極の節税手法である法人設立・運営です。
冒頭で「節税スキームも自営業に比べかなり限られています」と述べました。
であるならば、節税スキームの活用を念頭に、「勤務医の片手間」に自営業をすればいいのです。
法的にグレーなことをせずに（当たり前ですが）適切に運営・管理するだけで、上記節税手法に比べれば、節税効果は異次元です。
医業以外に収入源がない方でも、それを簡単に作れる穴場的手法は隠れて存在しています。
本業で忙しい医師にとっては、その片手間に行える事業は多くありません。
さらに、融資や借金をしない(例：不動産投資など)となると、世間一般に知られている方法はほとんどありません。
そのあたりを詳述したのが、以下の記事になります↓
【節税 最終奥義】多忙な勤務医が容易に法人を設立・運営し、資産形成を加速する方法
■医師の節税 まとめ
とにかくまずは「ふるさと納税」 次に「iDeCo」を検討しましょう。
保険料控除や投資優遇制度はお好みで。（私はフル活用です）
法人は設立時(1回きり)・決算時(毎年)に少し手間がかかりますが、その手間に対して十分すぎるリターンがある強烈な方法です。
また他にも、医療費控除・特定支出控除・住宅ローン控除などさまざまな方法があります。
しかし上記の誰でも簡単に行える節税だけでも、長期間でみると大きな節税効果を見込めますよ。
